30代の住宅購入！不動産購入初心者が一番悩むギモンを解決

家族構成や収入がある程度固まり、将来設計が立てやすくなってくる30代は、

住宅購入者の中で最も割合の多い年代です。

しかし、不動産物件の購入にかんしては多くの人が初心者。

そこで今回は、憧れの住まいを購入するための費用やローンのことなど、不動産購入初心者が悩みがちな疑問について解説します。

どのぐらい出せばどんな家に住めるの？費用とグレードの関係

まず、家を購入するにあたって多くの人が気になるのが

「いくら出せばどのぐらいのグレードの家に住めるのか」

という点ではないでしょうか。

夢のマイホームといっても、予算に応じて建てられる家は大きく変わってきます。

グレードを大きく「1000万円台」「2000万円台」「3000万円台」「4000万円以上」分けて見てみましょう。

1000万円台であれば、長方形や正方形のシンプルな形状の家が主なスタイルです。

一般的に家は同じ床面積でも凹凸が多くなったり、中庭を設けるコの字型など家の形が複雑になるほど費用がかかったりします。
したがって、1000万円代では、こった間取りではなくシンプルな形状の家が多く、屋根も切妻屋根や片流れ屋根が多くなるでしょう。

2000万円台は1000万円台に比べれば、希望や要望がある程度叶えられる金額です。

しかし、希望通りの設計にすると予算オーバーとなりがちな価格帯でもあります。

こだわりたい部分を明確にして予算配分をしっかりと考えれば、ある程度は希望の家を建てることが可能です。

3000万円台となると、おおよその希望通りに家を建てることができるでしょう。

台所とリビングを一緒にしたリビングダイニングや、2階を吹き抜けにした間取りなど、理想的な家作りができる価格帯です。

もちろん、建てる地域や立地環境・施工会社によって費用は差がありますので、あくまでも目安として参考にしてくださいね。

そして、4000万円以上となると一般的な家よりもより高級でラグジュアリーな空間を作ることができます。
中庭を作ったり、家の形を奇抜なデザインにしたりするなど家に対するこだわりを表現できる価格帯です。

一般的なサラリーマンの平均収入では厳しいですが、予算に余裕のある人は自分のこだわりが詰まった家にすることができるでしょう。

土地を買って家を建てるときの費用は？支払うタイミングは？

実際に憧れの住まいを建てるときにはさまざまな費用がかかります。

必要な費用は大きく分けて「土地の購入費用」「住宅の建築費用」「諸費用」の３つです。

土地の購入費用

まず、土地を購入する際には「売買契約にかかる手付金」「土地価格の残代金」が必要になります。

手付金に関しては、一般的に土地価格の5～10％（2000万円の土地なら100万～200万円）が目安です。

手付金は土地の引き渡しよりも先に相手方に支払うため、最初に用意しておく必要があります。

そして、土地引き渡しに際して、物件価格の残代金（物件価格―手付金）を支払います。

住宅の建築費用

次に、家を建築する際の主な費用としては「見積もり費用」「工事契約金」「着工金」「中間金」「建築費の残代金」が挙げられます。

まず、建築会社に見積もりを依頼するときに地盤調査費用として見積もり費用が必要です。

その後、設計に応じて工事契約金、着工に際して着工金を支払い建築がスタートします。

着工後は、必要に応じて資材の調達、追加の費用を工面するため中間金が必要になる場合もあります。

そして、家の引き渡し時に建築費の残代金を支払えばマイホームの取得は完了です。

諸費用

土地の購入や家の建築には、物件そのものの代金以外にも様々な費用が必要です。

その相場は、土地と建物を合わせた価格の8％～10％程度。

土地の購入にかかる費用

・不動産業者の仲介手数料

・売買契約書に貼る印紙代（印紙税）

・所有権移転登記の費用（登録免許税・司法書士等への報酬）

・不動産取得税

住宅の建築にかかる費用

・工事請負契約書に貼る印紙代（印紙税）

・建物表示登記の費用（土地家屋調査士等への報酬）

・所有権保存登記の費用（登録免許税・司法書士等への報酬）

・建築確認申請費用

・地鎮祭、上棟式などの費用

・不動産取得税

ローンにかかる費用

・金銭消費貸借契約書に貼る印紙代（印紙税）

・ローン事務手数料

・ローン保証料

・団体信用生命保険料

・火災保険料、地震保険料

・抵当権設定登記費用（登録免許税・司法書士等への報酬）

住宅ローンの目安は？借入金額と返済計画の目安

不動産を購入するとき、多くの人は住宅ローンを利用することが一般的でしょう。

しかし、「実際、どれだけの資金を借り入れることができるのか」について気になる人も多いかもしれません。

もちろん、返済能力には個人差があるため、住宅ローンの組み方によっても借り入れ可能額や毎月の返済額は大きく変わってきます。

一般的に、大手金融機関が個人の住宅ローンを審査する場合には「返済比率20～25％」を基準にしているところが多い傾向です。

例えば、年収が400万円の人で返済比率20％の場合、【400万円×20％＝80万円／年】となり、年間で約80万円が返済する金額です。

この場合であれば、【80万円÷12カ月＝約6万7000円／月】で毎月の返済額は約6万7000円となります。

毎月6万7000円の返済額で30年ローンを組めば、【6万7000円×12カ月×30年＝2412万円】となり約2400万円の住宅ローンが組めるという計算です。

一方、固定金利住宅ローンの「フラット35」などを利用した場合は、返済比率は25～40％の間で組むことが可能（年収に応じて変動）です。

例えば、年収400万円の場合は返済比率の目安は30％。

返済期間を30年とすると、【400万円×30％×30年＝約3600万円】となり、約3600万円の借り入れが検討できます。

もっとも、返済比率30％では毎月の収入に占める返済額が比較的大きくなるため、実際に支払う場合はもう少し余裕のある借り入れを行った方が長期的にみて安心でしょう。

子供の養育費や予期せぬ事故、自然災害の被災など万が一のときに備えておくためにも返済計画はしっかりと立てておくことが大切です。

疑問を解消して夢のマイホームを購入しよう！

家の購入には非常に大きな資金が必要となります。

今回紹介したのはあくまでも不動産購入の主な費用。

実際に、家を建てるときには更に様々な費用がかかってくるでしょう。

そういった出費に対応するには、事前の徹底した情報収集が必要不可欠です。

疑問に感じたことは不動産やさんなどの専門家に細かく質問し、

悩みはすべて解消したうえで、万全の体制を整えてマイホームの購入に踏み切りましょう。

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