同居前にチェックして！二世帯同居の注意点5選
最近では核家族化が進み二世帯同居は減少傾向にあります。とはいえ、今でも結婚後に親と同居しようと考える人は少なくありません。
しかし、気をつけないとせっかく同居してもトラブルに見舞われてしまう可能性があります。
今回は二世帯同居の注意点と題して、二世帯同居で気を付けておきたいことから二世帯住宅の形式、相場までご紹介します。
二世帯同居の注意点5選
二世帯同居には様々な注意点があります。今回は以下の5つの注意点をピックアップしました。
- 費用の負担を明確にしておく
- 独立させる部分と共用する部分を決める
- 生活リズムが合わないことがある
- 二世帯住宅は売却しにくい
- 二世帯住宅は建築費が高めになる
一つずつ見ていきましょう。
費用の分担を明確にしておく
二世帯同居の際、建築費用はもちろん生活費の面でも分担をしっかり考えておく必要があります。
これが曖昧だと、後々揉める原因になりかねません。
お金のトラブルは親族間でも泥沼になる場合が多く、最初から厳密な取り決めをしておく方が安心できます。
同居する親側と血が繋がっている人が中心となり話し合いをするようにしましょう。
独立させる部分と共用する部分を決める
二世帯住宅を建てる際、どの部分を共用し、どの部分を独立させるのかを検討する必要があります。
水回りや玄関、リビングなどの住居スペースについて、どの程度独立させるのかで暮らしやすさが変わります。
高齢の親世代と働き盛りの子世代では時間のズレがあるためしっかり話し合った上で決めましょう。
家の中を行き来できるようにするかも重要です。
生活リズムが合わないことがある
親世代と子世代は生活リズムがあわないことがほとんどです。親世代がすでに引退している場合は特にその傾向が強くなります。
起きる時間や寝る時間は同居する家族にも影響することを頭に入れておきましょう。
長く一緒に暮らすことと、時折泊まりに来る関係性では許容できる範囲が段違いになります。
二世帯住宅は売却しにくい
二世帯住宅は売却しにくいのが一般的です。特殊な用途のために建てられた家のため、なかなか買い手がつかず、売値も一般的な戸建より低くなる傾向にあります。
後々売却を考えている場合は完全同居型にするなどの工夫が必要です。
二世帯住宅は建築費は高めになる
一般的な戸建と比べて二世帯住宅の建築費は高めであることが一般的です。
また、建売もほとんどないため、１から自分たちで建てる必要があります。まわり
建築費用はハウスメーカーによっても大きく違うため、いくつかのメーカーをまわり最適な見積もりを出してもらうのが建築費を抑えるコツです。
二世帯住宅間取り3選
二世帯住宅には大きく分けて3種類の間取りがあります。それぞれの間取りについて見ていきましょう。
完全同居型
水回りやリビングを共有し、世代ごとのプライベートスペースは寝室のみとする形式です。プライベートスペースをいくつか増やす場合もあります。実家のような形式、といえばイメージがつきやすいでしょう。
仲が良い場合は問題ありませんが、関係がこじれるとストレスのたまりやすい間取りです。
脱衣所で鉢合わせることを避けるため、利用時間を決めておく等の工夫が必要です。
この場合は通常の戸建で代用できるため、建築費用を抑えることが可能です。
部分共有型
「玄関のみ共有」「キッチンは2ヶ所設置」など一部を共用するタイプです。
完全同居型よりもプライベート空間が広く持て、プライバシーを保つことができます。
共用している部分を使用する際の音が漏れにくい設計にすると、更に気兼ねなく使うことができます。
共用する部分が多ければ多いほど建築費は抑えられます。
お互いの世代の生活と相談し、程よく共用するように話し合いましょう。
完全分離型
親世代と子世代で完全に分離させた形です。玄関も違うため、お互いに顔を合わせる機会が少なくて済みます。
アパートの別の階に住んでいるようなイメージです。
将来のことを考え、親世代が1階に住み、バリアフリーにしているケースが多く見られます。
家の中で行き来できないようにしているパターンも多く、意識してコミュニケーションを取らないと、しばらく顔を見ないということも起こり得ます。
二世帯同居に向いている人は？
二世帯同居に向いているのはどのような人なのでしょうか。3つの側面からご紹介します。
生活の負担を抑えたい人
二世帯同居になると、別々に暮らすよりも光熱費等の生活費を抑えることができます。また、一緒にご飯を食べるのであれば食費を抑えることも可能です。
また、親世代に家事や家の維持を担ってもらい、子世代は働く、と言った役割分担も可能です。
費用面のみならず、生活そのものの負担を抑えることができます。
土地を持っている人
すでに土地を持っており、その土地に二世帯住宅を建てる場合や、建て替えとして二世帯住宅を建てる場合です。
すでに土地を持っているため土地代はかからず、建物にお金をかけることができます。
その分、設備を豪華にすることも可能です。
相続対策をしたい人
二世帯住宅は相続税対策も可能です。
親が持っている土地の地価が高額な場合、せっかく相続しても相続税の支払いのために手放す必要が出てきてしまうケースも珍しくありません。
二世帯住宅を建てて、一緒に住むことで、小規模宅地等の特例を使うことができます。
これにより、相続税を節約でき、引き継いだ土地や住居を手放さずに済みます。
二世帯住宅の相場
二世帯住宅のタイプ別の相場を見ていきましょう。
坪数や地域によって差が出ますので、あくまで一例としてご覧ください。
- 完全同居型：1,500万～4,000万円程度
- 部分共有型：2,500万～5,000万円程度
- 完全分離型：3,000万～6,000万円程度
二世帯住宅の種類によって予算も変わってきます。どの方式をとるのか、予算面から考えてみるのも一つの方法です。
まとめ
二世帯同居には、近くで親の面倒がみれたり親世代に家事や育児を手伝ってもらえるというメリットがあります。
その一方で一緒に暮らす人が増えればトラブルも増えます。特に親世代と血が繋がっていない子世代側の家族の負担が増えてしまうことは想像に難くありません。
お互いが思いやり良い二世帯同居ができるよう、同居を決める前にしっかり話あうようにしましょう。
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